外国為替相場はなぜ動く

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外国為替はなぜ動く

外国為替は24時間眠らない市場だということはお話してきました。株式市場もそうですが、相場のある市場というものは様々な要因で動きます。為替相場がどういったときにどういう値動きをするのか、どうしてそういう値動きをするのか、慣れないとピンとこないことも多いですよね。まずは教科書的ですが、為替相場を動かす代表的な要因を挙げてみましょう。

 

●金利変動 / 金融政策

●株価変動

●商品市況

●マクロ経済 ・・・「購買力平価」「国際収支」

●経済指標の発表

●要人発言

●市場介入(中央銀行)

●テロ・戦争・紛争などの地政学的影響

●テクニカル要因

●うわさ (心理的なもの)

 

これらは一つ一つでも要因になりえますが、通常は複合的に組み合わさって影響を与え合っています。

 

また、市場では「旬なテーマ」というものが存在することが多くあります。市場参加者の関心が一番集まっているニュースや事象なので、そうしたテーマがあるときは、そのことに関したニュースなどに市場の反応は最も大きくなるものです。

 

為替レートは二国間の通貨の交換レートであるため、各国間の事情が複雑に絡むことも多いこともあり、株式投資が専門の方に言わせると「為替の動きは説明しにくい」となるようです。

 

以前私がカスタマーディーラーとして為替市場での仕事をしていたときも、ニュースや指標発表への反応といったもの以外に、よくわからない急激な

相場変動によく出会いました。ブローカーやディーラー間で情報交換を多くしているインターバンク・ディーラーに聞いてもはっきりしない時も多いのです。

 

相対市場である為替市場ではどこの誰が、どれだけのボリュームの取引をしたなどということがその場で見えるものではないからです。あくまで「うわさ」ベースということですね。そういった意味では、一覧の中で一番下に記した「うわさ」のよる心理戦は市場においては意外と大きい意味を持つかもしれません。

 

ちなみに「風説の流布」という言葉をご存じでしょうか。こちらも「うわさ」の一つには違いないのですが、虚偽であることがわかっているのに市場操作を目的に意図的にその情報を流し、広めることで、金融商品取引法において処罰の対象となります。

 

ただ、実際のところは相場変動を目的とするわけではなく、情報交換の過程で未確認の「うわさ」(情報)が伝えられることは多く、ネット社会となった現在は世界中に瞬時に広まるようになっています。当然のことながらそれによって相場は大きく影響を受けるということですね。

 

真偽にかかわらず、市場は「うわさ」には敏感に反応することを知った上で、自身もアンテナを広げておくと相場の動きを知る参考になると思いますよ。

 

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注目の外国為替相場のポイント

【注目ポイント】

 

欧州のソブリン・リスク・・・PIGSの国債利回り格差やCDSの動向に注目

 

米国利上げ観測後退・・・米国債利回り低下ならドル円も下値が脆弱に

 

米国債入札…合計850億ドル。入札に絡んだ一時的なドル需要も考えられる

 

中国の金融引き締めや人民元切り上げ観測・・・G7終えて何らかの動きあるか?

 

コモディティ市場の動向・・・需要鈍化見通しで資源国通貨をさらに押し下げへ?

 

米ドル

 

米国雇用統計を受けて利上げ観測が後退し、上値は先週の抵抗線となった91円付近で抑えられる見通し。一方88円台では日銀レートチェックに対する警戒感があり、大きく売り込みづらい。トヨタの格付け見通し引き下げで、外国人投資家の日本資産敬遠が強まる可能性もある。

 

また今週は合計850億ドルの米国債入札を控えており、米国債購入にからんだドル買いが一時的に強まる可能性も考えられる。

 

ユーロ

 

ギリシャのユーロ離脱観測やデフォルト懸念はひとまず下火になるが、ポルトガルやスペインにも信用不安が伝播しつつあり、ユーロは引き続き売られやすい。独連邦債との利回り格差やCDSが拡大すれば、ユーロの信認が揺らぐ可能性も。テクニカルにも、対ドル・対円とも長期のサポートを割り込み下値が脆弱な状態となっている。

 

ポンド

 

英中銀MPCは量的緩和(資産買入れプログラム)を休止することを発表したが、「今後必要になれば追加の買い入れも可能」と量的緩和再開の余地を残したことから、弱気局面に変化はなし。

 

欧州のクレジット不安が英国の財政赤字問題や格下げ懸念に飛び火する可能性もあり、下落余地はまだ大きい。

 

豪ドル

 

先週は、RBAが予想に反して政策金利を3.75%に据え置いたことから失望売りが殺到。来月の会合でも利上げが見送られる可能性が高く、金利面からは大きな転換点に差し掛かった。

 

原油先物が一時70ドル割れとなり、銅先物も年初の高値から2割近く下落するなど、コモディティ市場も底値が見えない状態。対ドルは「ヘッドアンドショルダー」がほぼ完成し、中長期的な弱気局面に入った可能性が高まっている。

 

NZドル

 

先週発表された第4四半期失業率が7.3%と10年ぶりの高水準となり、失望売りで急落。株安によるハイリスク通貨敬遠ムードもあり、さらに下値を拡大する展開が予想される。テクニカルにも、重要サポートの0.6975を割り込み、中長期的な弱気局面に入った可能性が高い。

 

南アランド

 

先週は株安・コモディティ安を背景に12円台から11.30円付近まで大幅下落。SARBのより大幅な利下げを可能にするため、インフレ・ターゲットが緩和または廃止されるとの見方が浮上しており、ゴーダン財務相が今後の方針を発表する2月17日にかけて、さらに大荒れとなるリスクが高い。